防水工事の耐用年数、修繕サイクルや保証は
どう判断すべきか？
雨漏り修繕や防水工事では、他の工事と同様に経年劣化に対応する形で定期的なメンテナンスや修繕工事を行う必要があります。
また、当然ながら、工種・工法や使用する材料によって耐用年数は異なります。
アパート・マンション・ビルなどでは、他の設備の修繕も含めて行う、建物全体の大規模修繕工事など長期的な計画との兼ね合いを考えた修繕を行う必要があります。
また、それに合わせて保証体制が整った工事ができる業者を選ぶ必要もあるでしょう。
神奈川県横浜市を拠点に、関東圏のアパート・マンション・ビルの雨漏り修理・防水工事を数多く手がける「佐護建装工業」では、単なる雨漏り・漏水の一時的な解決だけでなく、将来の大規模修繕を見据えた計画的な防水工事をご提案しています。
長期的な修繕も視野に入れた、最適な防水工事を行うならまずは当社へお気軽にご相談ください。
大規模修繕も多く手がける当社が、総合的なご提案をいたします外壁のトータルソリューションをご提供
各種工法により異なる耐用年数
ウレタン防水やアスファルト防水など、アパート・マンション・ビルに適した防水工事の工法もさまざま。
いずれも、長所・短所があり、それぞれの工法の特徴を踏まえた選択をする必要があります。
工法によって耐用年数は異なりますので、施工箇所の状態に適したものを選ぶだけでなく、耐用年数から次回工事がいつになるかも考慮した選択をしましょう。
| 各種工法 | 耐用年数 |
|---|---|
| ウレタン防水 | 10～13年 ※6～7年毎にメンテナンスが必要 |
| FRP防水 | |
| ゴムシート防水 | 12～15年 ※10年はメンテナンス不要 |
| 塩ビシート防水 | |
| アスファルト防水 | 15～20年 |
防水工事の「保証」の考え方
建物の防水工事には、基本的に「防水工事保証制度」というものがあり、材料メーカー、施工業者、元請け業者の3者からの保証が用意されています。
通常、材料（塗料など）に付随する保証をもとに、施工業者が施工品質の保証を追加、さらに元請け業者が建物の築年数や老朽具合を考慮して、「施工時の品質を最低限維持できる保証期間」を算出します。
つまり、建物の状態によっては、材料メーカーの保証年数も維持できないケースがあるのです。
建物規模や使用目的によっても異なりますが、一般的に、十分なメンテナンスを行っている建物であれば、最長で10年程度の保証期間が設けられます。
工法や材料の耐用年数、建物の状態によっては、長いものでは20～30年の耐用年数を実現するものもあります。
業者の技術・サポートは十分か？
保証期間は、防水工事の方法や工法によって変化します。
次回の防水工事や修繕工事を行うときには、それまでの点検やメンテナンスによって費用や保証が変わってきますので、高い技術を持つ業者に依頼することはもちろん、できるだけアフターサポートが充実している業者を選びたいものです。
施工後のメンテナンスの有無や、保証の対象範囲などは事前に確認しておきましょう。
まずは専門知識のある業者に相談しましょう
アパート・マンション・ビルの雨漏り・漏水を予防・修繕するための防水工事では、耐用年数と価格が比例します。
緊急的な雨漏り対策なのか、応急処置が必要かどうか、もしくは建物全体の本格的な防水対策が必要であるかなど、状況に応じた工種・材料を選択するだけでなく、耐用年数も踏まえた検討をする必要があるのです。
建物の資産価値を左右しかねない防水工事です。
アパート・マンション・ビルのオーナー様や、不動産・管理会社様におかれましては、特に大規模修繕も視野に入れた防水工事やメンテナンスをおすすめします。
関東圏でのご相談なら、専門的な知識・スキルを持つスタッフが多数在籍し、実績が豊富な佐護建装工業へご依頼ください。
